1、医療行為(作為)と結果との間の因果関係

 前回の記事では、医療過誤を原因として医療機関等に損害賠償請求を行う場合、①過失(注意義務違反)、②損害の発生、③過失と損害との間の因果関係(以下「因果関係」といいます。)の3つの要件を満たすことが必要となること、因果関係の立証責任は患者側にあることを説明しました。
 (前回の記事はこちら:因果関係論①~因果関係とは何か~)

 今回は、医療行為(作為型)と結果との間の因果関係について立証を行う際にどの程度の証明が求められるのか、また、どのような要素が考慮されるのかについて最高裁判例(東大ルンバール事件判決)を参考にして考えてみたいと思います。

2、東大ルンバール事件判決
(最判昭和50年10月24日民集29巻9号1417頁 判時792号3頁等)

事案の概要

 昭和30年9月6日、X(3歳の幼児)は重篤な化膿性髄膜炎を患い国が運営するY病院に入院した。

 医師による治療を受けた結果、Xは次第に重篤な状況を脱し症状は一貫して軽快傾向にむかいましたが、同月17日の0時30分から1時頃までの間に医師がXに対しルンバール(腰椎穿刺による髄液採取とペニシリンの髄腔内注入)を実施しました。

 ルンバールは施術後に患者が嘔吐することがあるので食事の前後を避けて行うのが通例でしたが、当日担当の医師が医学会の出席に間に合わせるためあえてその時刻になされたもので、嫌がって泣き叫ぶXに看護婦が馬乗りとなるなどしてその体を固定したうえで担当医師によって実施され、一度で穿刺に成功せず、何度もやりなおし終了まで約30分間を要しました。

 ルンバールの実施後15分ないし20分後、Xは突然、嘔吐やけいれんの発作等を起こし、右半身けいれん性不全麻痺や性格障害、知能障害及び運動障害等が生じ、同年11月2日にY病院を退院後もXには後遺障害として知能障害、運動障害等が残存することとなりました。

 Xは、前記障害はルンバールのショックによる脳出血であり医師らにはルンバールの施術や発作後の看護や治療に関し過失があるとして国に対し損害賠償請求を求めました。

 第1審は、ルンバールと障害との間の因果関係を認めたものの、医師らの過失が否定され、Xの請求を棄却しました。

 第2審では、本件発作やその後の病変の原因が脳出血なのか化膿性髄膜炎もしくは化膿性髄膜炎に伴う脳実質病変の再燃であるのかは判定しがたく、本件発作やその後の病変の原因がルンバールの実施にあることを断定し難いとしてXの請求を棄却しました(すなわち、ルンバールと本件発作やその後の病変が発生したこととの間の因果関係を認めませんでした)。

 このため、X側は最高裁判所へ上告しました。

最高裁判所の判断

(1)必要とされる立証の程度について

 最高裁判所は、因果関係の立証の程度に関し

「訴訟上の因果関係の立証は、一点の疑義も許されない自然科学的証明ではなく、経験則に照らして全証拠を総合検討し、特定の事実が特定の結果発生を招来した関係を是認しうる高度の蓋然性を証明することであり、その判定は、通常人が疑を差し挟まない程度に真実性の確信を持ちうるものであることを必要とし、かつ、それで足りるものである。」

と判断しました。

(2)本件についての判断

 最高裁判所は、立証について(1)の説示を前提とし、
①Xの本件発作の原因として脳出血が一番可能性があるとされること、
②病巣ないし異常部位は脳実質の左部にあると判断されること、
③第2審が認定した事実、特にXの化膿性髄膜炎の病状が一貫して軽快傾向にあった段階においてルンバール実施後15分ないし20分を経て突然けいれん発作が生じたものであり、他方、化膿性髄膜炎の再燃する蓋然性は通常低く当時Xに可能性髄膜炎の再燃するような特別の事情も認められなかったことを総合検討すると、他に特段の事情が認められないかぎり経験則上本件発作とその後の病変の原因は脳出血であり、これが本件ルンバールによって発生したものというべきとして、Xの本件発作及びその後の病変と本件ルンバールとの間に因果関係を肯定するのが相当であると判断しました。

 本判決は、因果関係の証明については「高度の蓋然性」の証明(通常人が疑を差し挟まない程度に真実性の確信を持ちうるものであれば足りる)が必要であることを明らかにしたうえ、因果関係が存在するかどうかの具体的な判断過程において①当該医療行為から当該結果が生じる可能性があるか否か、②当該医療行為の実施時期と当該結果発生の時間的間隔の程度、③他の疾病により結果が発生した可能性の有無、などの要素を主要な判断要素として医療行為と結果との間の因果関係を肯定した判決といえます。

弁護士 藤田 大輔