1.因果関係とは何か

 医療過誤を原因として医療機関等に損害賠償請求を行う場合、①過失(注意義務違反)、②損害の発生、③過失と損害との間の因果関係(以下「因果関係」といいます。)の3つの要件を満たすことが必要となります(医療過誤責任を問う場合の法律構成としては「不法行為構成」と「債務不履行構成」がありますが詳しい説明は割愛します)。

 過失と損害との間に因果関係が存在する場合とは「当該医療過誤がなければ患者の損害(死亡結果や後遺障害等)が発生しなかった」といえる場合です。

 医療過誤事件における因果関係論をめぐっては様々な問題がありますが、一番大きな問題としては、因果関係の存在が認められるにはどの程度の証明がされなければいけないかという問題です。

2.因果関係の主張・立証責任

(1)因果関係の主張責任

 医療過誤(過失)と患者の損害(死亡結果や後遺障害等)の発生との間に因果関係が存在することを主張しなければならない責任は被害を受けた患者側が負うことになりますが、医学文献や協力医の助言などがなければ因果関係を特定することには困難がつきまといます。

 例えば、医師が手術中に切ってはいけない血管を切ってしまったことが原因で直後に出血多量により患者が死亡したような典型的な事案では「医師がその血管を切ったから大量出血し患者が死亡した」と因果関係の存在について主張(仮説)を立てることは容易です。

 しかし、医療過誤事件の中には、医師の複数の診療行為の過誤と看護師の観察義務違反が競合して患者を死亡させてしまう場合など、そもそも誰のどの行為原因で患者に損害が発生したのかという仮説を立てること自体が非常に難しいことが多くあります。

 このような場合には、各人の各過誤が独立にまたは一連の過失行為を構成して損害が発生させたなどと概括的な主張をせざるを得ないことがありますが、争点を明確にすることは円滑な紛争解決のためには重要な要素となりますので、医学文献を調べる、協力医に助言を求めるなどの方法によりできる限り明確に特定すべきといえます。

(2)因果関係の立証責任

 患者側は、因果関係の存在を主張したうえでその因果関係が存在することを客観的に証明しなければなりませんが、どの程度の証明が求められるのかという大きな問題があります(冒頭で述べたとおりです)。

 この点については、次回の記事で紹介する「東大ルンバール事件判決」において重要な判断がされました。

 この判例においては原告(患者側)に求められる証明の程度として「特定の事実が特定の結果発生を招来した関係を是認しうる高度の蓋然性」を証明することが必要であるとの判示がされました。
 この判例は昭和50年の判例ですが現在においても因果関係の存否を判断する際の基本的な基準とされています。

 次回以降の記事では、「東大ルンバール事件」をはじめとする、因果関係論について重要な判断をしたいくつかの判例を紹介しながら、医療過誤事件における因果関係論について考えていきたいと思います。

弁護士 藤田 大輔