1 因果関係のハードル

 医療裁判では、医師の過失が認められても、その過失と結果(例えば、患者の死亡とか後遺症など)との間に因果関係が認められなければなりません。
 言い換えれば、医師に過失がなければ(=医師が適切な処置をしていれば)、結果(患者の死亡、後遺症など)は発生しなかった、と言えなければなりません。

 しかし、医師が適切な処置をしていれば悪い結果が発生しなかったかどうかは、医療の世界では確率論です。こうすれば必ずこうなる、というように断定できることは医療の世界ではほとんど存在しません。

 したがって、多くの場合、「医師が適切に処置していれば、患者は死ななかった可能性はある」という程度にとどまります。これは裏返すと、「医師が適切に処置しても、助からなかった可能性もある」ということになるわけです。そうすると、医師の過失と結果との間の因果関係は認めにくくなります。

 しかし、この論理を貫くと、ほとんどのケースでは、医師に過失はあっても因果関係は認められないので賠償責任なし、という結論になってしまいます。
 そこで、登場したのが、最高裁がルンバールショック事件判決で示した、あの有名な「高度の蓋然性」理論です(最高裁昭和50年10月24日判決)。高度の蓋然性とは、要するに「高い可能性」です。患者を助けられた可能性が5分5分では、さすがに医師に責任を負わせるのは酷ですが、「適切に処置をしていれば、高い可能性で助けられた」と言えれば、医師に責任を負わせてもいいのではないか、別に「確実に助けられた」とまで言えなくてもよい、という考え方なんです。

 この最高裁判例のお陰で、患者側の因果関係立証のハードルがかなり下がったことは間違いありません。

2 ルンバール事件判決の限界

 しかし、この判決は確かに画期的なのですが、難しい問題を残していました。この判決は、単に法律上の因果関係は、自然科学的証明でなくてもよい、疑義をはさむ余地がないほどに立証する必要はない、と言って、因果関係立証のハードルを下げているだけなんです。

 しかし、この最高裁判決も延命利益についてどう考えるのかは直接答えていません。つまり、例えば、救命自体は難しいけれども、医師が適切な処置をしていれば延命できたのに、過失により死亡させてしまったような場合です。

 この点に関して最高裁が言及したのが、「相当程度の可能性」です。

3 「相当程度の可能性」理論

 例えば、突然背中の痛みを感じて救急外来として受診した患者さんが、点滴中に容態が急変し、急性心筋梗塞によって死亡したという事案で、最高裁は、

死亡との因果関係は証明されなくても、適切な医療行為がなされたならば、その死亡の時点においてはなお生存していた「相当程度の可能性」があるときは、賠償責任が生じる。

としました(最高裁平成12年9月22日判決)。しかも、「高度の蓋然性」から「相当程度の可能性」へと、立証のハードルも下がっています。

 そして、その後、同趣旨の最高裁判決が続きます。

・ 適切な医療行為がなされたならば、重大な後遺障害が発症していなかった「相当程度の可能性」がある(最高裁平成15年11月11日判決)。

・ 適応が認められた化学療法があることから、適切な医療行為がなされたならば、その死亡の時点においてなお生存していた「相当程度の可能性」がある(最高裁平成16年1月15日判決)。

 特に、平成16年1月15日の最高裁判例は、いわゆるスキルス胃癌の症例です。この癌は、胃癌のなかでは最も恐い癌で、予後は極めて不良、5年生存率ゼロ%という報告もあるそうです。ちなみに、私の友人は、この癌が発見されたとき、「余命1ヶ月」と宣告されましたが、3週間でなくなってしまいました。適応となる化学療法があるとしても、延命はせいぜい数ヶ月でしょう。2~3ヶ月しかもたないかもしれません。

 しかし、それでも最高裁は、適応可能となる化学療法があるのだから、死亡の時点でなお生存していた相当程度の可能性がある、としたわけです。

 この論理だと、余命があまり期待できない多くの末期癌でも医師や医療機関の責任が肯定される可能性があることになります。

 ただ、この判例も難しい問題を残しています。というのは、どの程度の余命があれば、患者側を保護すべきかは一義的には定まらないからです。極端に言えば、医師が適切に処置をしていれば、2~3日延命できた、しかし医師の過失で今日患者が死亡してしまった場合も、「その死亡の時点においてなお生存していた相当程度の可能性があるとする余地があります。

 しかし、さすがにこのようなケースまで医療過誤であるとして医師に責任を負わせることにはさすがの私も抵抗があります。仮に医師に責任を負わせるとしても、その賠償額は極めて少額にとどまるのではないでしょうか。医師が適切に処置をしても、2~3日の命だったわけですから、ほとんど逸失利益はないと思われますし、この短い延命時間は慰謝料の額にも影響を及ばさずにはおれないからです。

 いずれにしても、この点のメルクマールについては、裁判例でも明らかではなく、今後の課題だと思われます。